デリバリープロバイダにクレームの嵐…Amazon終わりの始まりか

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よくAmazonを利用するものとして一筆。
 

デリバリープロバイダとは

おそらくこの記事を読んでいる人はデリバリープロバイダ被害者だと思うので、極力説明は短縮する。
 
一言で言うなら、Amazonで発注して予定通り届く時代は終わりつつある、ということ。
 
原因はデリバリープロバイダという配送業者。
 
ヤマト運輸や佐川急便の撤退開始で、新規配送業者として拡大を続けているのがこのデリバリープロバイダだ。
 
これは一つの会社というより、様々な配送業者の総称。ここがまた改善されにくいポイントとして特筆される。
 
ちなみに、Amazonで発注するときに配送業者は選べない。
 
このデリバリープロバイダに当たるも八卦当たらぬも八卦、そこはギャンブルだ。

デリバリープロバイダは指定通りに来ない

配送業者がデリバリープロバイダになってしまうと、予定通り届く見込みは低い。
 
ネット上では
  • ガスメーターのところに入れられてた
  • 無理やり押し込まれ破けてた
  • お隣さんのポストに投函されてた
といった体験談がある。
 
まずこの段階で、女性の利用客は一斉に減ると思われる。
 
自分が注文した荷物が近所のおじさんに届く恐怖はエグい。名前も全部割れる。女性は避けるだろう。
 
また、有名人も使用は避けるようになる。

時間指定しても来ない

私自身も2度、デリバリープロバイダにあたり、2度とも遅れた。
 
一回目は5時間遅れで、もう一回は翌日。
 
デリバリープロバイダに当たらない方法として、プライム会員だけが選べる「時間指定サービス」を使うことがネットでは挙げられているが、私はプライム会員であり、二度とも時間指定をしている。
 
なので、時間指定をすればデリバリープロバイダは避けられる、といったことはない。少なくとも私がそうだったから。

打開策はコンビニ受取一択

もう一つの改善策が「コンビニ受け取り」。
 
これを指定すると、デリバリープロバイダがタッチしなくなるようで、ちゃんとした業者が配送してくれるそうだ。
 
ただ、住所登録までして、これまで自宅に配送してもらっていたのに、なぜ今からコンビニ受け取りにしないといけないのか。

Amazonもコンビニ受取を推奨

驚愕したのは、Amazonもこの方法を提案してきたということ。
 
二度連続で時間通り来なかったので、Amazonカスタマーサービスに問い合わせたら、そう言われてしまった。
当サイトでは、お支払い方法、商品の大きさ、および受注状況により自動的に配送方法および配送業者を選択するシステムを採用しておりますため、現時点では配送業者のご指定を承ることができかねますが、コンビニエンスストアでの「店頭受取」をご指定いただくと、ローソン・ミニストップの場合は日本郵便、ファミリーマート・ヤマト運輸営業所の場合はヤマト運輸でのお届けとなり、デリバリープロバイダでの配達はされませんので、解決策とは異なり恐れ入りますが、今後の当サイトのご利用の際のご参考にしていただきますと幸いに存じます。
これが全てを物語っている。
 
「なぜデリバリープロバイダなんて使ってるんだ」「あんな配送業者は使わないでくれ」とユーザーは誰もが思う。
 
ただ、どうやらそうもいかないようだ。
 
ヤマト運輸や佐川急便だって、巨大マーケットであるAmazonは欲しいと考える。しかし、撤退せざるを得ないくらい労働コストが割に合わなくなってきた。
 
Amazonとしては、そこでこの両社へのコストを再検討するかと思いきや、別の配送業者に切り替えた
 
これだけ問題が起きても改善はしない。そして最大のヒントが「コンビニ受け取りを選択すれば、デリバリープロバイダに当たる可能性は低くなりますよ」という回答。
 
つまり「指導はします。改善に務めます。ただ切ることはできないので、どうしても嫌ならコンビニ受け取りしてください」というのが公式の見解だ。
 
指導することで改善するならとっくにされてるわけで、ヤマト運輸や佐川急便も嫌がった酷な労働環境に耐えられる配送業者は、おそらくこの日本にないだろう。
 
デリバリープロバイダの全員が最悪な業者ということはないはず。ただ、環境がそうさせてしまうのだろう。

Amazon終わりの始まり

「(プライム会員であっても)時間通り来ない」「隣の家に配送される」といったリスクを考えると、いよいよサービスの切り替えを誰もが考える。しかし現時点で、Amazon以上のサイトがないのも事実。
 
が、もしあるとすればすぐに切り替える、という人は今、潜在的に実に大きくなってきているはず。
 
Amazonの企業価値は時価総額1兆ドルを記録した。CEOのジェフ・ベゾスは世界一のお金持ちになった。
 
なので、日本からサービスを離れる人が少し出てもさほど問題ないのかもしれない。